私立文系大学卒会社員が米国株で徐々に収入を得ながらプライベートキャンプ場を作る

私立文系大学卒会社員が米国株で徐々に収入を得ながらプライベートキャンプ場を作っていくブログです。

2020-01-01から1ヶ月間の記事一覧

複利の効果を得やすい米国株の利点1 買い増しをしない状況ではどうなるか。

米国株は1株から買うことができる。ということは少ない資金で株を買えるということである。これは複利の効果を得やすいということである。 ここで100万円を米国株と日本株に投資した場合を考えてみようと思う。条件は以下のとおり。 株価は30年間ずっと変動…

チャールズ・エリス 『敗者のゲーム』 負けを重ねることで勝負が決まる市場

すでに何度も取り上げているように、米国株を中心に個別銘柄をいくつも購入しているが、S&P500に連動するETF、SPDR S&P500 ETF(SPY)も購入している。この投資信託の説明によると、「総資産残高が1位の世界最大のETF」だそうである。基準日2020年1月24日の…

6万円程度の投資で毎年3000円の買い物券がもらえるライトオン

カジュアルウェア小売店を展開するライトオン。こちらも優待が素晴らしく、100株で3000円分の商品と交換できる買い物券をもらえる。なのに株価は599円である。100株買っても6万円程度。(2020年1月28日現在)優待の利回りはおよそ5%。しかもライトオンは商…

とんでもない株主優待、モーニングスター

とんでもない利回りの優待がもらえる銘柄、それがモーニングスターである。モーニングスターは株式新聞を発行している。コンビニなどで見かけたことがある人も多いだろう。新聞と聞いてバカにしてはいけない。Webで多くの情報が無料で手に入る時代とはいえ、…

解雇予告が不要な者

■日々雇い入れられる者 いわゆる日雇い労働者のこと。一ヶ月を超えて引き続き使用されるに至った場合、解雇予告が必要になる。この場合の一ヶ月とは、専ら同一事業場の業務に従事していたか否かによって判断すべきものである。専らその事業場に従事していれ…

カルロス・ゴーン氏

日産自動車の社員や下請けを切りまくった挙げ句、会社の財産を食い物にし、ついに放逐されたカルロス・ゴーン氏。氏は記者会見で「事件はクーデターだった」と主張したが、「クーデター」だから何だというのだろう。そのクーデターを招いたのはゴーン氏自身…

ダウの犬作戦、メジャー最大手、高配当銘柄エクソン・モービルを追加しよう

エクソン・モービルは米国エネルギー企業最大手、メジャー最大手のスーパーメジャーである。世界200カ国ほどで事業を行い、その売上は小国のGDPを上回る。現在、ここ10年間でも最安に近いほど株価が下がっており、配当利回りは5.15%に及ぶ。(2020/01/22現…

ダウの犬作戦開始

米国株毎月配当作戦に加え、ダウの犬作戦を開始する。ダウの犬は米国株投資法で有名なものの一つである。ダウ工業株30種平均株価を構成する銘柄のうち、配当が高い銘柄を10銘柄購入。1年間保有後、その時点での高配当銘柄と入れ替えるという方法である。もち…

米国株毎月配当作戦4 台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング(TSMC)を追加しよう。

世界最大の半導体製造会社、台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング(TSMC、ティッカーはTSM)である。 半導体製造工場の建設には非常に費用がかかる。特にクリーンルーム(空気が非常にきれいな部屋)の建設・維持には費用を要する。半導体が小型化す…

米国株毎月配当作戦3 フィリップモリスを加えよう

タバコは銘柄により価格が異なるが、すでに1箱500円程度となっている。1日1箱ずつ吸ったとすると、500×365=182500円。とんでもない金額である。2箱吸う人ならなら365000円!海外旅行に行ける金額だ。私立文系大学卒会社員の当方にとっては天文学的金額と言…

米国株毎月配当作戦2 アップルを追加しよう

米国株で毎月配当がもらえるようにしようという作戦を実行中だが、すでに購入済みのコストコ、コカコーラの配当支払日をあわせて表にしたものが以下のとおり。 配当カレンダー※太字は保有銘柄 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 コストコ …

米国株毎月配当作戦

株を持っていると配当がもらえる。業績が悪くて配当がない会社はあるし、成長のための資金として使うため配当を出さないという会社もある。 配当をもらえる会社の株を複数持ち、毎月のように配当をもらうという作戦が考えられる。しかし、日本の上場企業は多…

労働条件の明示(労基法第15条)

使用者が労働者を採用するときは、賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。労働条件のうち特に賃金に関する事項等5項目については書面で明示しなければならない。 絶対的明示事項以下の項目は必ず明示しなければならない。書面を交付しな…

有期雇用契約の無期転換制度

有期雇用契約の無期転換制度とは 1年契約などの有期雇用契約が更新されて、通算5年を超えたときに労働者が申し込めば、期間の定めのない雇用契約(無期雇用契約)に転換できる制度である。アルバイトでもパートでも適用される。 平成25年4月1日以降に開始した…

労働契約の期間

労働契約の期間を定めるかどうかは労使間の自由。 期間を定めない労働契約(無期労働契約)には制限がない。期間の定めのある労働契約は契約期間3年まで。一定の事業の完了に必要な期間を定めた労働契約はその期間まで。 労基法第14条第1項各号に該当する労…

買う銘柄は自分で選ぶべき

恥ずかしい話だが、以前は株式情報配信会社が推奨する銘柄の情報を元に売買していた。朝9時前にメールで推奨銘柄の情報が届く。その中から銘柄を選んで買うのだが、ある時期から、どう考えても今が天井としか思えない銘柄ばかり推奨されるになった。もしかす…

売買再開

初めて株を買ったのがおよそ20年前。それから時々売買を行い、多少は利益が出ていた。ところが、ライブドア事件、リーマンショック、ジョインベスト証券の不祥事などが立て続けに起こる。途端に株の取引がつまらなくなり、稀にしか売買しなくなっていた。最…